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「e-kakashi」メンバーが登壇し、農業におけるIoT、ビッグデータ、AI、CPSの活用事例としてコロンビアでの取り組みを発表

ソフトバンクグループ傘下のPSソリューションズ株式会社(東京都港区、代表取締役社長:鬼頭 周、以下「PSソリューションズ」) は、2018年5月15日（火）～5月18日（金、現地時間）にペルーで開催された第13回国際稲作会議^※においてスポンサーを務め、会議には当社が提供する農業IoTソリューション「e-kakashi」のチームメンバーが登壇し、農業におけるIoT、ビッグデータ、AI、CPSの活用事例の他、精密農業の導入による環境負荷低減の可能性等について紹介いたしました。本国際会議には稲研究者、稲作農業者団体、稲関係企業からなる延べ413名が参加し、その参加国は中南米15カ国、ヨーロッパ3カ国、アフリカ1カ国、アジア2カ国、北米1カ国と22カ国に上りました。

※英語名称：XIII International Rice Conference for Latin America and the Caribbean

会議当日は、当社のCPS事業本部 農業科学Lab. 所長、戸上博士（学術)が登壇し、「e-kakashi」の機能および農業におけるIoT、ビッグデータ、AI、CPSの活用事例を紹介しました。

「e-kakashi」は、コロンビアの風土に合わせて品種改良された省資源型稲の栽培技術確立と普及をサポートするツールとして、2017年にコロンビア カリ市にある国際熱帯農業センター（CIAT）のほ場に導入されました^※。「e-kakashi」は環境データと栽培作業をひも付け、「ekレシピ」と呼ばれる栽培マニュアルへの落とし込みができるサービスです。省資源型稲の栽培マニュアルを「ekレシピ」として確立し、苗と共に現地の農家に普及させることで、安定したコメの栽培と収穫を実現させます。

また近年、データに基づく精密農業は、適切な灌漑を可能にして水資源の保全を促進したり、温室効果ガスの発生を抑制したりなど、環境負荷低減を実現し、農業のパラダイムシフトを生む手法として評価されています。農業の発展の裏側で、農業が環境へのマイナス影響を及ぼす存在であることから、近年注目を集める「農業×環境」をテーマとした見解を発表しました。実例として、国際稲研究所（IRRI、International Rice Research Institute）により灌漑用水コストを20%削減した事例や、1ヘクタール当たりCO₂換算で11トンの温室効果ガス（メタン）を削減した事例を用いながらIoTを使い、精密な栽培マネジメントを行うことで、収穫高を維持しながらも環境負荷を低減できる可能性について紹介しました。

※日本の先端農業IoT技術が海外進出　コロンビアの国際研究機関で「e-kakashi」の実証実験を開始

～自由貿易協定で増加する輸入米に負けない自国米生産方法を、日本の先端農業IoT技術で支援～

https://www.pssol.co.jp/news/20170725/

さらに「e-kakashi」の持つAIを強化し、2018年にサービスインを予定している、作業の遠隔制御と自動化を実現するための遠隔制御機能が追加された「e-kakashi」の第2世代サービスについても説明しました。

PSソリューションズは当国際会議を通じて、国内外の農業が抱える課題を解決する一助となるよう、「e-kakashi」による科学とITを駆使した先進的な取り組みを活用することで、今後も日本のみならず世界の農業の課題解決に貢献して参ります。

■登壇者紹介

戸上 崇 （とがみ たかし）

PSソリューションズ株式会社CPS事業本部 農業科学Lab. 所長、博士（学術）

オーストラリア　ニューサウスウェルズ州 公立チャールズスチュアート大学卒（学士（応用科学））その後、国立三重大学 大学院の修士課程に進学し、農業ICT分野の研究に携わる。2012年 同大学院博士課程にて、農業現場におけるセンサーネットワークおよび情報の利活用に関わる研究で博士号(学術)を取得。2012年12月日本学術会議CIGR分科会でHonorable mentionを受賞。2013年1月にソフトバンクモバイル（株）（現ソフトバンク（株））に入社以降、「e-kakashi」の技術開発をリード。

※　ソフトバンクの名称は、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。

※　PS Solutions、およびe-kakashiは、PSソリューションズ株式会社の登録商標または商標です。

※　その他の商品名、会社名、団体名は、各社の商標または登録商標です。